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沿革

1921年 (大正10年)
1921年 (大正10年)
立花訓光が個人経営で電気関係製品の卸売業と電気工事業を目的として営業を開始
1925年 (大正14年)
1925年 (大正14年)
三菱商事(株)と特約店契約を締結
1947年 (昭和22年)
1947年 (昭和22年)
三菱商事(株)と特約店契約消滅、新たに三菱電機(株)と特約店契約を締結
1948年 (昭和23年)
1948年 (昭和23年)
株式会社 立花商会 設立
1957年 (昭和32年)
1957年 (昭和32年)
東京支店開設(現東京支社)
1961年 (昭和36年)
1961年 (昭和36年)
堺支店開設(現南大阪支店)
本社を大阪市西区に新築移転
1961年 (昭和36年)
名古屋支店開設(現名古屋支社)
1962年 (昭和37年)
1962年 (昭和37年)
三菱電機(株)との特約店契約を改め、代理店契約を締結
1963年 (昭和38年)
1963年 (昭和38年)
神戸営業所開設(現神戸支店)
1966年 (昭和41年)
1966年 (昭和41年)
町田営業所開設(現神奈川支店)
1974年 (昭和49年)
1974年 (昭和49年)
一般建設業、特定建築業の建設大臣許可を取得
1981年 (昭和56年)
 
北陸出張所開設(現北陸支店)
1982年 (昭和57年)
1982年 (昭和57年)
シンガポール駐在員事務所開設
1985年 (昭和60年)
1985年 (昭和60年)
大阪ソフトウェアセンター開設
1986年 (昭和61年)
1986年 (昭和61年)
株式を大阪証券取引所市場第二部特定指定銘柄(新二部)に上場
1988年 (昭和63年)
1988年 (昭和63年)
香港駐在員事務所開設
1990年 (平成2年)
 
大阪証券取引所市場第二部銘柄に指定
1994年 (平成6年)
1994年 (平成6年)
本社ビルを新築
1997年 (平成9年)
1997年 (平成9年)
台湾駐在員事務所開設
2001年 (平成13年)
2002年 (平成14年)
6月 ISO14001取得
2002年 (平成14年)
9月 株式会社立花エレテックに社名変更
2002年 (平成14年)
2002年 (平成14年)
上海駐在員事務所開設
2004年 (平成16年)
2004年 (平成16年)
東京証券取引所(市場第二部)に上場
2004年3月4日
2005年 (平成17年)
2005年 (平成17年)
東京証券取引所、大阪証券取引所(市場第一部)に上場
2005年3月1日
2006年 (平成18年)
2006年 (平成18年)
情報セキュリティマネジメントシステム
(ISMS)取得
2006年11月2日
大電社に出資、持ち分法適用会社に
2007年 (平成19年)
2007年 (平成19年)
韓国駐在員事務所開設
バンコク駐在員事務所開設
社内カンパニーとして、立花オーバーシーズホールディングス社を開設

2008年 (平成20年)
2008年 (平成20年)
南大阪ビル完成
(南大阪支店及び
『立志館』宿泊研修センター・寮)
2008年3月
2010年 (平成22年)
2010年 (平成22年)
大電社を完全子会社化
北京支店開設
深圳支店開設
2011年 (平成23年)
2011年 (平成23年)
武漢営業所開設
創立90周年
2012年 (平成24年)
2012年 (平成24年)
立花オーバーシーズホールディングス社を香港法人として設立
大連営業所開設
高木商会に出資、持ち分法適用会社に
立花デバイスコンポーネント設立
2013年 (平成25年)
2013年 (平成25年)
マレーシア営業所開設
2014年 (平成26年)
2014年 (平成26年)
タチバナセールス(インドネシア)社設立
青島営業所開設
東京支社を自社ビルに移転
高木商会を連結子会社化
2015年 (平成27年)
 
中長期経営計画「C.C.J2200」スタート

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